上場している美容室はどこ?上場企業の共通点とは

上場している美容室はどこ?上場企業の共通点とは #美容室 #経営 #独立 #開業 #教育

多くの企業にとって上場は大きな夢です。しかし「美容室で上場」というと、あまりピンと来ない方が多いのではないでしょうか。
美容室でも上場している日本企業はあります。

この記事では
「美容室で上場しているのはどんな企業なのか」
「成長を続ける美容室の特徴とは?」
について解説しています。

上場美容室の具体的な事例も挙げていますので、ぜひ最後までお読みください。

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日本の美容室での上場企業は?

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日本の美容室は、現在6社上場しています。上場している6社は以下のとおりです(2022年2月現在)。

① キュービーネットホールディングス

② ヤマノホールディングス

③ AB&Company

④ アルテ サロン ホールディングス

⑤ 田谷

⑥ エム・エイチ・グループ

2020年度の厚生労働省の衛生行政報告例によると、全国の美容室の数は25万件を超えています。その中でも6社しか上場していないことを考えると、非常に狭き門であることがわかります。
また美容室に限らず、日本の会社全体で見ても上場している会社というのは0.1%ほどです。

なぜ上場するのか?

まず上場とは簡単に言うと

「自社の株を取引所で売買できるようにする」こと。つまり上場する企業は株式会社ということです。

企業が上場するメリットとして

POINT

「資金調達力の向上」

「管理体制の強化」

「優秀な人材の確保」

などといった点が挙げられるでしょう。

上場する前だと株の買い手は自力で探す必要がありますが、上場し取引所を利用できるようになれば投資家などが株を購入してくれます。また上場するためにはさまざまな条件をクリアしている必要があるため、その結果会社の管理体制が整うといった利点もあります。

さらに上場することにより企業の知名度があがり、優秀な人材が集まりやすくなるといったメリットもあります。一方デメリットとしては、莫大なコストがかかる点が挙げられます。

上場する方法は?

株式会社であればどの企業でも上場できるわけではありません。一定の条件をクリアしている必要があります。

たとえば東証マザーズであれば
「上場時に株主が200人以上いること」
「時価総額10億円以上である」

などといった、条件をクリアしている株式会社でなければ上場できません

上場するだけでも莫大なコストがかかりますが、もちろん上場したあともさまざまなコストがかかります。上場したから安心ではなく、経営者は課題を乗り越えるために時間や労力、株主の応援が必要不可欠です。

成長を続ける美容企業の特徴

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① 新しい価値観の提供

② 店舗数の多さ

③ 海外進出

④ 複数のブランド

やみくもに店舗を増やしても成功はしませんが、順調に店舗数を増やせるのは独自の仕組みを確立しているからです。それは新しい価値観の提供へ繋がります。
従来の美容業界のやり方では、美容師の離職率が高いため店舗を増やしたくても働き手が足りないといった課題がありました。

しかし新しい価値観をそれぞれの会社が打ち出しており、美容師の離職率が低くなっています。正社員としてだけでなくパートやフリーランス美容師といった雇用形態を採用し、一度現場を離れてしまった潜在美容師が復帰しやすく働きやすい環境づくりを行っています。

また、利用するお客様の層ごとにブランドを展開している企業もあります。お客様の取りこぼしがないようにするだけでなく、利用するお客様側のニーズに合った心地よい環境作りによってお客様の定着率も上げるという、企業努力が見て取れます。

こういった企業努力を繰り返し、日本国内にとどまらず海外へ進出している企業もあります。

上場している美容企業の事例

上場している美容室企業の事例を一部ご紹介します。それぞれの企業に共通するのが、
「従来の美容業界の課題をクリアした」点でしょう。
お客様ファーストはもちろんのことですが、従業員である美容師のことを第一に考えた環境が成功の鍵といえるのではないでしょうか。

キュービーネットホールディングス

キュービーネットホールディングスは、カット10分1000円でおなじみの「QBハウス」や「FaSS」といった格安カット専門店の先駆けを行った企業です。これまでの美容業界の常識では考えられなかった「早い・安い・上手い」を実現しました。

キュービーネットホールディングスの独自性はスタッフ育成にもあります。通常美容師がスタイリストデビューするためには、必ずアシスタント期間を数年経る必要がありました。しかしキュービーネットホールディングスでは独自の「6ヶ月研修プログラム」を確立し、実務に特化した研修により最短でスタイリストデビューさせられます。

さらにこの研修期間中も給与は発生しますし、研修を受けるにあたって料金がかかることはありません。美容師側の負担を最小限にすることで、お客様へ最大のパフォーマンスを提供できる強みがあります。

スタイリストになる前に美容師を辞めてしまう人が多い理由に
「アシスタント時代がつらい」
「アシスタントは給与が低いのに勉強会でお金がなくなる」

といったものがありますが、こういった長年の課題を打ち壊したのは革命的と言えるでしょう。

またお客様のニーズに合ったブランド展開で、幅広い層から利用されています。日本国内だけでなく、シンガポールや香港、台湾といった海外にも進出しています。

AB&Company

AB&Companyは「Agu.」を展開している、業務委託サロン最大手の企業です。「スタイリストファースト」を掲げており、時短勤務や柔軟なシフト制を導入しています。子育てや介護など、さまざまな事情でまとまった時間で働けない美容師が活躍できる場となっています。

これまで美容師というのは「長時間労働・低賃金」が当たり前になっており、それゆえ離職率が高いのが長年の課題でした。しかしAB&Companyではこういった美容業界の課題に真摯に向き合い、「短時間勤務OK」「美容師優先」といった現場を実現し、一度美容師を辞めてしまった潜在美容師を積極採用しています。

「本当は美容師を続けたかったけど、家庭との両立が難しかった」
といった、仕事に対するモチベーションの高い美容師が続けやすい環境を提供することで離職率を下げています。そのためスタイリスト数を確保することができ、店舗数を順調に増やすことが可能なのです。

また美容師は低賃金が大きな課題でしたが、AB&Companyの「Agu.」で働く美容師は、美容師の平均年収より2割ほど高い年収を得ているそうです。メニュー料金が高いのかというと、そういうわけではなくむしろ平均よりも安いメニュー料金で提供しています。

スタイリストファーストは美容師のためですが、美容師の満足度が上がるとパフォーマンスにも影響が出ます。つまり必然的にお客様の満足度も上がるということです。

まとめ

日本の美容室で上場している企業はわずか6社でした。しかし上場すること自体が非常にハードルの高いことだということがわかりました。
上場するためには膨大な資金や信頼などが必要ですが、

それらを得るためには
「従業員(美容師)を大切にする」
「新しい価値観を恐れない」
ことが大事なようです。

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